インターネットでのショッピングやオンラインバンキング、オンライントレード、オークションなどで利用する、ログインID、パスワード、クレジットカード情報等の大切な「パーソナルデータ」を、電子メールを利用した「フィッシング詐欺」が相変わらず横行しています。

フィッシング詐欺の場合、ノートンセキュリティやウイルスバスターなどのウイルス対策ソフトを導入していても防ぐことが難しいところにあります。

フィッシング詐欺とは、例えばオンラインバンキングでいつも利用している「●●銀行」の差出人名で「重要！●●銀行よりお客さま登録情報更新のお願い」というタイトルで電子メールが届いたとします。

その内容は「お客様のお取引口座で不正な取引が確認されました。今すぐに下記のリンクにアクセスして、お客様の登録情報をご確認のうえ更新してください。○月○日までに確認が行われなかった場合、お客様のキャッシュカードが使用不可能になりますのでご注意ください。カード情報確認のためリンクをクリックしてください。」とあります。

メールに書かれている内容を信じて、メールのリンクをクリックして、インターネットにアクセスすると、画面上に見慣れた銀行のログイン画面が表示され、あなたは迷うことなく「キャッシュカードの番号」「ログインID」「パスワード」を入力します。

すると画面に「ただいまアクセスが集中してログインできません。しばらく時間をおいてから、再度ログインを試みてください。」などと表示されます。

あなたは、仕方がないので、指定された日付までには、まだ数日あるから明日でもでアクセスすればいいやと考え、翌日再び同じようにアクセスしました。

すると昨日は生きていたメールのリンクが切れており、何度リンクをクリックしてもログイン画面が表示されません。不審に思い、リンクではなく、通常の銀行のホームページを開くとログイン画面が表示されます。

ログイン情報を入力して、自分の口座情報を確認するとあなたの、知らない口座に全額送金されて「預金残高が0円」になっていました。

このように、フィッシング詐欺では、フィッシング犯が送信したフィッシングメールのリンクから、フィッシングサイト（偽サイト）に誘導され、偽のログイン画面に「キャッシュカードの番号」「ログインID」「パスワード」を入力させて個人情報を盗んで、その情報を使ってあなたの口座から預金を引き出します。


このように、オンラインバンキングのIDや暗証番号が盗まれることにより、預貯金を勝手に引き出されたり、クレジットカードの番号を盗まれて身に覚えのないショッピングをされると同時に、信用情報に傷がつくようなケースも多く発生しています。

フィッシング詐欺を行う犯罪者（フィッシャー）やその集団は、詐取した「個人情報」をブラックマーケットで売買して、幾重にも利益を得ることができます。
コンピュータウイルスなどの不正プログラムは愉快犯的なものであったのに対し、フィッシング詐欺はフィッシャーやその組織が実際に「利益」を上げていくことを目的としたより悪質な犯罪です。

最近では電子メールを利用したフィッシング詐欺が知られてきたため、電子メールを使わずにフィッシングサイトへ誘導する手法も報告されており、その手口も非常に巧妙かつ複雑になり、最新のフィッシング事例ではそれを見破ることすら難しくなっているのが現状です


あなたもフィッシング詐欺に騙されないよう、日頃から注意してください。

しかし、不幸にもフィッシング詐欺被害にあったり、怪しフィッシングメールを受け取ったら、「フィッシング対策協議会」に連絡しましょう。

「フィッシング対策協議会」

◆ 怪しフィッシングメールを受け取ったら

被害拡大防止のため、フィッシングメールファイルを info@antiphishing.jp まで転送、もしくは、フィッシングメールのタイトル、差出人名、送信日時、概要などを info@antiphishing.jp までお送りください。

◆ フィッシング詐欺被害に遭ってしまったら

フィッシング110番

フィッシング110番に掲載している都道府県警察のサイバー犯罪相談窓口にご相談ください。

イカ焼き、タコ焼きはおいしく食べれますが「イカタコウイルス」は食べれません。

「イカタコウイルス（タコイカウイルス）」に感染すると、パソコン内のファイルを次々とイカやタコなどの魚介類画像に書き換えてしまいます。

動画ファイルに偽装された実行形式のファイルで、ダブルクリックすると同じ名前のAVIファイルを新たに作成。動画を再生させながら、PC内のファイルをイカ、タコ、クラゲ、アンコウなど、その他魚介類の画像で次々に上書きします。

感染の経路としては、ＷＩＮＮＹなどのファイル共有ソフト経由で感染される場合が多く、2次的、3次的・・には感染した動画ファイルのメール送信や、感染ファイルが入ったUSBメモリなどのデバイス経由などで感染が拡大されることもあります。

イカタコウイルスの被害に遭わないためには、「ウイルス対策ソフトの利用」「ウイルス対策ソフトを最新バージョンにする」「知らないメールの添付ファイルは開かない」「ＷＩＮＮＹのようなファイル共有ソフトを使わない」など日ごろの注意が必要です。


警視庁「ハイテク犯罪対策総合センター」では、被害相談や情報提供を受け付けています。

ハイテク犯罪とは

具体的には、以下のような犯罪を対象としています。
・コンピュータ犯罪・・コンピュータ又は電磁的記録を対象とした犯罪
・ネットワーク利用犯罪・・コンピュータネットワークを手段として利用した犯罪
・不正アクセス事犯・・不正アクセス禁止法に違反する行為

【ハイテク犯罪対策総合センター】
電話相談　０３－３４３１－８１０９
受付時間は、平日の午前8時30分から午後5時15分までです。
夜間及び祝日・土日曜日は、相談業務を行っていません。

警察庁は、２月から、組織的な児童買春や人身売買などに関する有力情報に最高１０万円を支払う「匿名通報ダイヤル」の対象に児童虐待も含めることを決めました。

児童虐待については、児童虐待防止法や児童福祉法により、児童虐待を発見した場合は児童相談所などへの通報義務を定めていることから、いままで対象になっていませんでした。

しかし、近年両親からの暴行で死亡するなど虐待被害による死亡事件が続いていることから、警視庁では広く情報提供を呼びかける必要があると判断したようです。

児童虐待事案のほか匿名通報ダイヤルでは次のような犯罪を対象にしています。

◆少年（少女）の福祉を害する犯罪
少年（少女）の心身に有害な影響を与え、少年（少女）の福祉を害する次のような犯罪です。
       
●18 歳未満の者を買春すること
●18歳未満の者を深夜業務や福祉に有害な場所における業務に就かせること
●未成年者へ覚せい剤を譲り渡すこと
●未成年者に対し、暴力又は脅迫を用いてわいせつな行為をすること            


◆人身取引事犯
人身取引事犯とは、

1. 女性を、搾取の目的で、暴力、脅迫、欺もう等又は被害者を支配下に置く人間への金銭等の授受等の手段により、獲得、引渡し、収受する等の犯罪

2. 児童を、搾取の目的で、獲得、引渡し、収受する等の犯罪（手段を問いません。）

具体的には以下のようなものです。

●女性や18歳未満の者を売買すること
●女性に売春や風俗店等で働くことを強要すること
●女性に売春させたり、風俗店で働かせたりして、その賃金等を搾取すること


被害者が保護されたり、事件が摘発されたりすれば、最高１０万円が支払われるということです。

ただし、匿名通報ダイヤルに寄せられた情報のうち情報料支払いの対象となるのは、少年の福祉を害する犯罪又は人身取引事犯に関するものであり、かつ、警察が一定の基準に基づき当該事件の解決等に役立ったと判断したものです。

情報料の支払の対象者として不適格であるもの、情報料の支払の対象となる少年の福祉を害する犯罪又は人身取引事犯に関する情報であったとしても、情報通報者が、次に該当するような場合は情報料の支払は行われません。

1. 通報に係る事件の被疑者（共犯者を含む。）
2. 通報に係る事件の被害者
3. 警察職員
4. 受託団体（＝民間団体）
5. 通報に係る情報を入手する過程において犯罪行為その他公共の安全と秩序を害する行為を行ったと認められる者その他情報料を支払うことが不適当であると認められる者


詳しい内容については【匿名通報ダイヤル】サイトをご覧ください。

【匿名通報ダイヤル】
電話【０１２０-９２４-８３９】
ホームページ http://www.tokumei.or.jp

お宅のお子様は家庭用ゲーム機で遊んでいますか？

コンピュータエンターテインメント協会（以下、CESA）が発行するゲームに関する意識調査報告書『2009 CESA一般生活者調査報告書』によれば、男子は3～14歳で8割以上、女子は3～9歳で5割以上、10～14歳で約8割が家庭用ゲームで遊んでいるそうです。
（2008年調査より）

これを全人口に当てはめると、3～14歳のゲーム人口は推計で1025万人になるそうです。

ゲームというと男子の遊びと思われている方も多いかと思いますが、実際は女子のゲーム人口も男子と変わらないようです。

そんな彼らが最も利用しているゲーム機は、ニンテンドーのDS（DS Lite、DSi）だそうで、先の報告書のハードウェア別の調査では、DSの利用率が男女とも3～9歳で6割以上、10～14歳で7割以上とトップを示しました。

そのほかにも、ニンテンドー Wii（ウィー）、SONY PSPやプレイステーション、マイクロソフト Xbox、などが利用されています。


ほとんどのお宅のお子様がゲームを楽しんでいると思われますが、どのようなゲームソフトで遊んでいるかご存知ですか？

ゲームによる、青少年犯罪への影響や因果関係についてはいろいろと言われていますが、なんらかの影響を受けている可能性があるという意見が多数あり社会問題の1つのテーマにもなっています。

そこで、ゲーム業界では「年齢別レーティング制度」（略称ＣＥＲＯ）を実施しています。

この制度は、ゲームソフトの表現内容により、対象年齢等を表示する制度です。
国内で販売される家庭用ゲームソフトの全てを対象に年齢区分マークの表示をしようとするもので、この運用・実施は、２００２年６月に設立したコンピュータエンターテインメントレーティング機構（略称ＣＥＲＯ）があたり、２００２年１０月１日から開始しています。

表示する「年齢区分マーク」は、ＣＥＲＯ倫理規定に基づいて審査され、それぞれの表示年齢以上対象の内容が含まれていることを示しています。「家庭用ゲームソフト購入」の際、選択情報としてご活用するためのものです。


◆ レーティングの適用範囲

レーティングの適用範囲は、日本国内で販売される家庭用ゲームソフト（携帯型ゲームを含む）で す。
ゲームソフトの本編だけでなく、隠しコマンドや裏技等、収録する全ての表現が審査の対象となります。
家庭用ゲームソフトとは、以下のハードウェア機用に開発・販売されるものをいいます。

株式会社セガ     ドリームキャスト

株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント     プレイステーション
プレイステーション２
プレイステーション・ポータブル
プレイステーション３

任天堂株式会社     ニンテンドウ６４
ニンテンドーゲームキューブ
ゲームボーイ（カラー含む）
ゲームボーイアドバンス
ニンテンドー・ディーエス
Ｗｉｉ

株式会社バンダイ     ワンダースワン（カラー含む）

マイクロソフト株式会社     Ｘｂｏｘ
Ｘｂｏｘ 360

パソコンメーカー各社     パーソナルコンピュータ
（対応OS: WINDOWS各種、MAC各種）

（2006年7月現在・メーカー名は、五十音順）

 ◆ レーティングの対象となる表現項目

暴力表現の強いゲーム（出血描写、身体の分離・欠損描写、死体描写、殺傷、対戦格闘・ケンカ描写など）

性表現の強いゲーム（下着露出、性行為、キス、抱擁、裸体、不倫、排泄、性風俗業、水着・コスチュームなど）

反社会的行為表現の強いゲーム（麻薬、虐待、犯罪、近親相姦・性犯罪、売春・買春、自殺・自傷、人身売買、犯罪描写など）

言語、思想関連表現の不適切な描写など

◆ CEROレーティングマーク

CEROレーティングマークは、「年齢区分マーク」と「その他のマーク」に大別されます。

● 年齢区分マーク　（平成18年3月1日改訂）

年齢区分マークは以下の5種類です。マークはパッケージの表面左下部分に表示され、パッケージの背表紙にも帯色をつけて表示されます。

（帯色はＡ：黒、Ｂ：緑、Ｃ：青、Ｄ：橙、Ｚ：赤です。）


● その他のマーク
その他のマークについては、次に掲げる「教育・データベース」、体験版に表示される「CERO規定適合」、及びゲームメーカーが制作中のソフトを宣伝する場合に、販促物などに表示する「審査予定」の３種類です。

● コンテンツアイコン

ゲームソフトのパッケージ表面にはレーティングマークが表示されており、裏面にはコンテンツアイコンが表示されています。コンテンツアイコンは、対象年齢を決定した根拠となる表現を示すもので、９つのカテゴリーに分かれています。
 

◆ 「年齢別レーティング制度」に関する詳しい情報はこちらのサイトをご覧下さい。

CERO コンピュータエンターテインメントレーティング機構

NTT ドコモは、2009年9月29日、盗難や契約時における本人確認書類の偽造などにより、不正に入手された携帯電話機の一部が市場で流通していることから、不正入手された携帯電話機に対して、2009年10月1日よりネットワーク利用制限を開始することを発表した。

具体的には、盗難や本人確認書類偽造などによる携帯電話機の不正入手が明らかになった場合、ドコモショップなどの申告にもとづき、FOMA サービスの音声・パケット通信の利用をネットワーク側で制限を行うといった対策が可能となる。
 

◆ ネットオークション取引にご注意！

ドコモでは、これまで不正入手端末のインターネット上での流通の防止策について、楽天やヤフーなどのネットオークションサイト運営会社と協同で対策を協議、不正に入手された携帯電話機の流通防止策を実施する。

◆ オークション各社の対応予定

オークション各社は携帯電話機の固有番号（製造番号）の記載を義務化を予定している。

楽天オークション株式会社「楽天オークション」が2009年10月1日
株式会社ディー・エヌ・エー「ビッダーズ」が2009年11月1日
株式会社モバオク「モバオク」が2009年11月1日
ヤフー株式会社「Yahoo! オークション」が2009年度内


◆ 流通防止策

NTTドコモ、ソフトバンクモバイル両社の携帯電話をネットオークション（競売）に出品する際は、製造番号の記載を義務付ける。
携帯両社は、製造番号を入力すると利用制限のかかった電話機が分かるウェブサイトを設け、落札希望者が事前に不正な電話機かどうか確認できるようにする。
ドコモは10月から、不正入手が明らかになった電話機に対する利用制限を行うとともに、製造番号の確認サイトを開設。
利用制限を既に実施しているソフトバンクも、今年度内に番号確認サイトを導入する。
 

◆ ネットワーク利用制限携帯電話機確認サイト

ドコモ Web PCサイト

nw-restriction.nttdocomo.co.jp/

iモードサイト
iMenu→お客様サポート→サポート情報一覧へ


一方、au（KDDI）は独自の盗難対策を実施しており、今回の取り組みには参加しない方針。
 

パソコンメールや携帯メールへの迷惑メール（スパムメール）に困っている方も多いのではないでしょうか。

迷惑メールを減らすため、「特定電子メール法」（原則としてあらかじめ送信の同意を得た者以外への送信禁止・一定の事項に関する表示義務・送信者情 報を偽った送信の禁止・送信を拒否した者への送信の禁止）など、いろいろと対策は行われていますが、無許可の広告メールや、出会い系サイト、アダルト関 連、フィッシングなどの詐欺メール、チェーンメールなどたくさんの迷惑メールが送信されています。

なぜ、迷惑メールが多いのかというと、送信コストが安く大量のメールを送信できるからです。「下手な鉄砲も数撃てば当たる」式に大量のメールを送信することにより、何パーセントかの人が詐欺メールなどに引っかかってくれればよいという考えなのです。

迷惑メール（スパムメール）を送信するシステムは、日本だけでなく海外からの送信も多く、ビジネスとして成り立っています。

しかし適正にルールを守った広告メールビジネスもあるわけで、このようなメール送信システム全てが悪ということではなく、運用する人の問題ということでしょう。

また、悪質なコンピュータウィルスを混入した迷惑メールも問題です。迷惑メールの添付ファイルに悪質なコンピュータウィルスを忍ばせて大量にメール 送信してきます。ウィルス対策ソフトを利用しているコンピュータにインストールしておくのは基本的な対策ですが、怪しいメールは「開かない」、「クリック しない」など基本的なことも必要です。

迷惑メールで困ったときは「迷惑メール相談センター」相談窓口へ！！

迷惑メールに関してお悩みの方、どこに相談してよいのかわからない方は、「迷惑メール相談センター」へ相談されてはいかがでしょうか。

「迷惑メール相談センター」では、「特定電子メール」（広告または、宣伝目的のメール）に関する相談窓口です。

特定電子メール：営利を目的とした団体及び営業を営む目的の個人（送信者）が自己または、他人の営業につき広告、宣伝を行う手段として送信するメールのことです。

迷惑メール相談センター｜（財）日本データ通信協会

冬に向けて、新型インフルエンザの流行は拡大が危惧されています。

防犯とは直接関係がありませんが、しかしインフルエンザは短期間で発症します。本人、家族が発症して急いで病院にいくというとき、家の戸締り、安全には気をつけてくださいね。

現時点では、日本では十分な数のワクチンを確保できるめどがたっていませんし新型インフルエンザのワクチンの摂取の優先順位も、はっきり決まっていない状態です。

どちらにしろなんらかの予防方法を考えておく必要があるでしょうが、一般的には、マスクと手洗い、うがいという、基本的予防法で対処するしかないのかもしれません。

実は「うがい」はほとんど効果なし

一般的にインフルエンザから身を守る身近な対策としてよく言われるのが、うがい、マスクの着用、手洗いですが、従来型インフルエンザ、新型インフルエンザも含めてインフルエンザにうがいはほとんど効果がないそうです。

なぜかというと、

欧米ではインフルエンザ予防にうがいを奨励している国はなく、飛沫感染で喉の粘膜に付着したインフルエンザウイルスは、10分ほどで粘膜細胞の中に侵入するため、外出して戻ってから、うがいをしても遅いということです。

マスクと手洗いには一定の効果があると考えられます。

完全とはいえませんが、使い捨ての風邪用マスクでも、きちんと顔に密着させて着けていれば、感染者の咳などで飛んで来るウイルスを遮断することが可能です。

また、服や髪の毛、肌などに感染者の咳でウイルスが付いたとしても、極端に恐れる必要はなく、インフルエンザウイルスは、衣服や肌に付いても1時間程度しか生きていられないそうで、ウイルスが付着した手を舐めたりしない限りはまず感染しないということです。

ただ、ドアの取っ手などにウイルスが付着していて知らずにつかみ、その手を無意識に口元に、などというケースがありうるでしょう。そこで頻繁な手洗いが新型インフルエンザの予防にも効果ありというわけです。

幼児や老人、体に慢性疾患のある方が感染すると死亡することもあり得るわけで予防ワクチンの接種等の対策は必要ですが、一般的な健常者は、日ごろから十分な睡眠、栄養ある食事を心がけ、仮に新型インフルエンザに感染したとしても回復できる体質、抵抗力、体力づくりを心がけておくのも予防方法ではないでしょうか。どのような病気も本人の回復力が基本ですからね。

インフルエンザに関する情報として、このようなサイトがありますので、参考にしてください。

◆ インフルエンザ情報サービス

インフルエンザ情報サービス：インフルエンザの最新流行状況から予防法、基礎知識等をご紹介しています。

◆ インフルエンザ流行レベルマップ（警報・注意報）

インフルエンザ流行レベルマップ：日本地図の該当地域部分をクリックすると、詳細情報が表示されます。

インターネットでソフトをダウンロードして利用している方も多いと思いますが、ダウンロードした一部のソフトがウィルスに感染していたというニュースです。
ソフト作成者が故意に侵入させたということではなく、「TROJ_INDUC.AA」というウィルスに汚染されていたプログラム開発環境「Delphi（デルファイ）」を知らずに利用して作成された一部のソフトがインターネットのダウンロードサイトで配信されたということのようです。

現在判明している該当ソフト は以下のようなものです。
「Glary Utilities」のバージョン2.15.0.728
「Glary Undelete」のバージョン1.4.0.211
「BellTheCat 3.60/3.61/3.62」
「BOB 3.22」
「Clips 8.61」
「HiG（BeS Tools）4.00」
「kOSU 1.41/1.42」

そのほかにも、感染の疑いをもたれているソフトは以下のソフトです。
「PickBack」
「PickBack2」
「Wise Disk Cleaner 4 Free4」
「WiseRegistryCleanerFree」

被害を拡大させないためにも該当するソフトがあればセキュリティソフトなどで感染チェックを実施しましょう。

今後、ソフトのダウンロード、USBメモリ、CD-R等の各種メディアからのソフトコピー、配布利用等についても注意が必要です。

ソフト開発環境プログラムに仕込むなど、ウィルス感染を目的にますます巧妙で悪質な手口で襲ってくるウィルス被害を防ぐためにも、日ごろの対策が必要です。
100％安全とはいえませんが、ウィルス対策ソフトは必須です。定期的なプログラムの更新、ウィルス感染チェック等を行いましょう。

ニュース内容　＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

セキュリティ企業のトレンドマイクロは2009年8月21日、プログラム開発ツール「Delphi（デルファイ）」のユーザーを狙うウイルス（悪質 なプログラム）の感染事例が相次いでいるとして注意を呼びかけた。国内のダウンロードサイトなどで紹介されているオンラインソフトの一部にも感染していた という。

　セキュリティ企業各社は2009年8月18日以降、Delphiがインストールされているパソコンに感染するウイルス「Induc（インダク）」 について注意を呼びかけている。Inducは、Delphiのライブラリーを改ざんして自分自身を埋め込み、以降、そのDelphiで作成されるプログラ ムすべてに感染する。なお、Delphi経由で感染を広げること以外は悪質な挙動をしないとされている。

　トレンドマイクロでは、同ウイルスに感染したDelphiで作成したと思われる「Induc感染プログラム」の報告を多数受けており、その一部はオンラインソフトとして正規に配布されているという。

　例えば、国内のオンラインソフト紹介サイト「窓の杜」などで配布されていたユーティリティソフト「Glary Utilities」と「Glary Undelete」の旧バージョンには、Inducが感染していた。窓の杜によれば、同サイトで2009年8月6日から8月19日まで配布していた 「Glary Utilities」v2.15.0.728、同7月22日から8月19日まで配布していた「Glary Undelete」v1.4.0.211に、同ウイルスが感染していることが8月21日に明らかになったという。

　このため窓の杜では、同サイトや開発元であるGlarysoftのサイトから同ソフトを入手したユーザーに対して、セキュリティ対策ソフトでパソ コン全体をスキャンし、ウイルスが発見された場合には駆除するよう勧めている。なお、現在配布しているGlary UtilitiesとGlary Undeleteはいずれも最新版であり、ウイルスには感染していないという。

　トレンドマイクロでは、セキュリティ対策ソフトが今回のウイルス「Induc」を検出した場合には、ウイルスが検出されたプログラムの作者に確認 するよう呼びかけている。具体的には、自分が作ったプログラムでウイルスが検出された場合には、自分の開発環境（Delphi）が“汚染”されていないか どうか調べる。第三者が作成したプログラムの場合には、そのプログラムの利用を中止し、作者に報告するよう勧めている。

ニュース内容ここまで（日経パソコン）[2009/08/24]より ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝